こんな悩みを解決します。
本記事の内容
- リップルの概要
- リップルの特徴
- リップルの価格推移
- リップルの将来性
- リップルの購入方法
本記事の信頼性
筆者は実際にリップルや他の仮想通貨を購入し、約200万円ほどの収益を得ています。また仮想通貨ブログで月300万円ほどの収益を得ており、その経験を基に本記事を執筆しています。
リップル（XRP）は、国際送金が抱えている多くの課題（手数料が高い、時間がかかりすぎる）を解決するために、2004年にアメリカの「Ripple Inc.」が開発した仮想通貨です。
リップルが開発した送金のためのプラットフォーム「RippleNet」には、2021年3月現在で、世界40ヵ国以上にわたる300以上の金融機関が参加しています。
日本の三菱UFJ銀行やみずほ銀行なども参加しており、仮想通貨XRPを利用した国際送金システムは、国際送金ソリューションとして注目を集めています。
今回は、実際にリップルを運用している僕が、リップルの概要や特徴、購入方法について解説します。
この記事を読むとリップルのことが理解できるので、安心してリップルを買うことができます。
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リップルの概要
リップル（XRP）は、2012年に発行された仮想通貨です。
2020年3月時点で時価総額はビットコイン、イーサリアムに次ぐ3位の規模を誇っています。
カナダのプログラマーRyan Fugger氏が開発し、2004年にリップルの基礎が作られました。
2011年には共同開発者であるJed McCaleb氏が次世代マイニングアルゴリズム「Proof of Consensus」を開発し、2013年以降から仮想通貨としての運用が本格的に始まりました。
従来の国際送金システムであるSWIFTには以下のような課題があり、それを解決すること目的として開発されています。
- 時間がかかりすぎる
- 手数料が高い
そのため、国際送金に必要な時間やコストを低減できる次世代の国際送金システムとして、期待を集めています。
リップルの特徴
リップルの特徴は以下の3つ。
- 「Ripple Inc」による管理
- 総発行枚数である1,000億枚が既に発行済
- リップル・トランザクション・プロトコルを使った送金システム
- 価値のインターネットを目標とする
- Ripple Netの開発
順番に説明します。
①「Ripple Inc」による管理
リップルはアメリカを拠点とする「Ripple Inc」が通貨全体の運営・管理を行っています。
Ripple Incが通貨管理を実施しているため、特定の団体の管理による「中央集権型」の仮想通貨としてカテゴライズされます。
既存の金融システムの課題を解消するためには、ビットコインのような分散型ではなく責任の所在が明確な中央集権型のほうが相性は良いとされています。
リップルは専用の分散型台帳管理システム（XRP Ledger：XRPレジャー）を使用しており、一般的な仮想通貨で使われるブロックチェーンは使われていません。
このように、ブロックチェーンを上でユーザー同士が取引内容をチェックするビットコインなどの「非中央集権型」と違い、特定の企業によって一元管理されている点がリップルの特徴と言えます。
②総発行枚数である1,000億枚が既に発行済
リップルの総発行枚数は約1,000億枚であり、ビットコインの発行上限である約2,100万枚と比較して多い枚数に設定されています。
そして、1,000億枚のリップルは2005年に全て発行済みであり、今後追加で発行される予定はありません。
また、発行済みの大部分をリップル社と創業者が保有しており、全てが市場に流通しているわけではないことも特徴の1つです。
ビットコインのような仮想通貨は、マイニングによって新規発行した通貨を少量ずつ市場に流通させる方式です。リップルは国際送金のシステム内で利用されるごとに消滅する仕組みであり、徐々に存在する枚数が減っていくため、希少性が出てくる仕組みです。
③リップル・トランザクション・プロトコルを使った送金システム
リップルは、「リップル・トランザクション・プロトコル（RTXP）」と呼ばれる送金システムの中で活用するための仮想通貨として誕生しました。
リップル・トランザクション・プロトコルとは、異なる決済手段や通貨でも安全にトレードができる「インターレジャープロトコル（ILP）」と、通貨の送金をスムーズにするための分散型台帳「XRP Ledger」によって作られている金融システムです。
現状の国際金融システムにおいては、例えば日本円をドル宛に国際送金する際にSWIFT（国際銀行間通信協会：Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication）の仕組み上、時間がかかったり、手数料が高いことが難点でした。
しかし、RTXPであればリップルを仲介して「日本円→リップル→ドル」という仕組みになるため、
- 数秒で送金可能
- 手数料が安い
といったメリットがあります。
④価値のインターネット(Internet of Value)を目標とする
リップル社は目標として「価値のインターネット」を掲げています。
「価値のインターネット」とは、インターネットによって情報・データを即時に反映し金融取引が瞬時に完了できる仕組みのことです。
現金以外の証券や金などの資産全般をインターネットによって即時に取引できる経済を目指しています。
⑤Ripple Netの開発
リップル社は価値のインターネットの実現のため「Ripple Net」という独自の国際送金システムを構築しています。
既存の国際送金システムのSWIFTは、送金に時間がかかることと、高い手数料がネックになっています。
一方、Ripple Netではリップルを使って国際送金を行うため高速・低コストで国際送金が瞬時に完了します。
リップルの価格推移
リップルの直近のチャート・価格推移について見ていきましょう。
- 2021年10月～12月
- 2022年1月～3月
- 2022年4月～
それぞれの時期の価格推移を解説します。
①2021年10月～12月
仮想通貨市場の盛り上がりによりも一気に話題となり、150円近くまで価格が急上昇。
その後はいったん価格が落ち着いたものの、根強いニーズに支えられて再度120円前後を推移。
リップルの国際送金に関する利便性の高さも価格の後押しになったと見られています。
②2022年1月～3月
2022年1~3月にかけて金融情勢の緊迫化に伴う仮想通貨全般の下落に連動し、急激に価格を下げました。
一時65円ほどまで下落しましたが、その後仮想通貨市場が若干持ち直したため、110円前後まで上昇しています。
③2022年4月～
2022年4月以降もLunaの下落が発端となった仮想通貨市場の冷え込みにより、価格を下げています。
現在は50円前後で推移しており、今後のプロジェクトの進捗やSECとの訴訟の進展で価格が大きく動きそうです。
リップルの将来性
リップルの今後は以下の点から有望視されています。
- 送金が速く、手数料が安い
- グーグルベンチャーズやアクセンチュア等の大企業による出資
- 300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加
- ビル＆メリンダ・ゲイツ財団との提携
- 実用化が進んでいる
順番に説明します。
①送金が速く、手数料が安い
「従来の国際送金システムの課題を解決する」という目標を掲げていることもあり、リップルは高速な国際送金サービスを低コストで実現しています。
| 送金速度（各取引あたり） | 手数料（各取引あたり） |
|---|---|
| 3.3秒 | 0.15XRP（※Coincheckの場合） |
この高速な送金速度を低コストで実現できるリップルの技術の高さが認められ、数多くの金融機関が導入したり、投資家からの支持を多く集めています。
リップルはビットコインなどの通貨と異なり、リップル社が管理しています。この中央集権型の管理体制により、リップルは他の通貨よりも高速で取引承認を行うことが可能なのです。
②グーグルベンチャーズやアクセンチュア等の大企業による出資
Googleベンチャーズやアクセンチュアなどの大企業がリップル社へ出資しています。出資している主な企業は以下のとおり。
- アクセンチュア
- アンドリーセン・ホロウィッツ
- CME ベンチャーズ
- GV（旧グーグル・ベンチャーズ）
- サンタンデール・イノベンチャーズ
- SBIホールディングス
- シーゲイト・テクノロジー
こうしたグローバル企業による出資の状況を見て、リップルの将来性に期待を寄せる投資家が数多くいます。今後さらにリップルの知名度が上がれば、より多くの企業が出資すると見込まれています。
③300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加
リップル社が提供する国際送金ネットワーク「RippleNet」には、世界40か国以上、300社以上もの金融機関が参加しています。
RippleNetに参加することで、リップルの高速な国際送金システムを自社でも利用するのが各金融機関の狙いです。
システム導入には慎重である各金融機関が、リップルの送金システムを支持していることからも、リップルが持つ今後の将来性を垣間見ることができます。
④ビル＆メリンダ・ゲイツ財団との提携
リップル社の技術力は、ビル・ゲイツも高く評価しています。
ビル・ゲイツと妻メリンダによって創設された「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、2017年10月にリップル社と提携。発展途上国における口座を持っていない貧困層でも使用可能な決済プラットフォームを構築すると発表。さらに、そのために開発された、リップルの技術を活用したオープンソース・ソフトウェア「Mojaloop」をリリースしました。
Mojaloopのリリース以降も、リップル社と財団は提携関係を継続しています。リップルは2020年9月にブログを投稿し、これまでの成果と今後も協力していく姿勢を発表しました。
参考：Mojaloop: Creating a More Financially Inclusive Future
⑤実用化が進んでいる
リップルを使った送金システムは着実に実用化が進んでいます。
具体的にはイギリスの決済業者である「MercuryFX」が、リップルのシステムである「xRapid」を採用しました。
これによりMercuryFXは従来の送金時間を大幅に短縮した模様です。
その他にもリップルを商用利用する企業やプロジェクトは増加しており、今後のさらなる発展が期待できます。
リップルの購入方法【コインチェックで買える】
リップルは以下の3社であればどこで買っても大丈夫です。
手数料が若干違ったりしますが、高額（100万円以上）の取引をしないのであれば大差ありません。
ちなみに僕はコインチェックを使っていますが、アプリや取引画面が見やすいのと、積立もできるので重宝しています。
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リップルに関するQ&A
暗号資産(仮想通貨)リップル(XRP/ripple)に関するQ&Aは以下のとおりです。
Q. リップル(XRP)って何？
A：既存の国際送金システムの課題を解消することを目的とした暗号資産(仮想通貨)。多くの暗号資産(仮想通貨)とは異なり、管理主体（リップル社）が存在します。
Q. リップル(XRP)はマイニングできる？
A：リップル(XRP)は既に発行上限に達しているため、マイニングはできません。
Q. リップル(XRP)の発行上限数量はどのくらいなの
A：1,000億XRPが発行上限で全て発行済です。
Q. リップル(XRP)の特徴って何？
A：送金スピードと安い手数料が大きな特徴です。
まとめ：リップルは今後も価格上昇が期待できる
リップルはまだまだ認知度が低く、これから価格が上昇する可能性を秘めています。
国際送金の課題を解消できるメリットが認知されるようになると、導入する金融機関が増えて、出資も増すと見られているからです。
リップルはビットコインに比べるとかなり買いやすい価格なので、少し買っておくと将来的にまとまった資産を作れるかもしれません。
ここで一歩を踏み出して、明るい将来のために行動を起こしていきましょう！
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仮想通貨の安全な始め方については、以下の記事で詳しく解説していますので参考にどうぞ。
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