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本記事の内容
- 仮想通貨の次に流行るもの5選
- 仮想通貨の次に流行るものに投資すべき理由
- 今後1000倍になる可能性のある仮想通貨銘柄10選
- 仮想通貨に代わるものとは
- 仮想通貨の次のバブルはいつか
本記事の信頼性
筆者は2017年から暗号資産(仮想通貨)を運用しています。さらに、暗号資産(仮想通貨)の情報発信ブログで月300万円ほどの収益を得ており、その経験を基に本記事を執筆しています。
仮想通貨の次に流行るものを知って、先行投資しておきたい方も多いでしょう。
今回は仮想通貨ブログで月100万円以上の収益を得ている僕が、仮想通貨の次に流行るものや仮想通貨に代わるものなどを解説していきます。
今回の記事を読むことで仮想通貨の次に流行るものがわかります。
なお、仮想通貨の次に流行るものも基本的には必ず仮想通貨を必要とします。
そのため、少額の500円から購入できるコインチェックに無料登録してビットコインなどを購入しておきましょう。
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もくじ
仮想通貨の次に流行るもの5選
仮想通貨の次に流行るものは以下の5つ。
- NFT
- NFTゲーム
- メタバース
- Web3.0
- DAO
順番に解説します。
①NFT
NFTとは(Non-Fungible Token)の略で、「複製不能なデジタルデータ」のこと。暗号資産(仮想通貨)と同様にブロックチェーンを使って発行・取引されます。
従来のデジタルデータは簡単にコピーができるため、資産価値はほぼありませんでした。
しかし、ブロックチェーンの仕組みを活用することでコピーや改ざんが困難となり、デジタルデータそのものに価値を持たせることが可能になりました。
ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産(仮想通貨)が価格を上げているのはこの仕組みのためです。
NFTを活用できる分野は幅広く、デジタルアートはもちろん、スポーツや音楽でもすでに導入の動きが見られています。
今後もあらゆる分野でNFTの導入が進むと見られており、チリーズなどの暗号資産(仮想通貨)のNFT銘柄やNFT売買のプラットフォームなどの需要が増える見込みです。
NFTの始め方については、NFTの始め方とは?出品・購入方法や作り方をわかりやすく解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
②NFTゲーム
NFTゲームはgamefiとも呼ばれており、ゲーム内で仮想通貨を稼ぐことはもちろん、ゲームのキャラクターやアイテムもNFTです。
>>【2022年最新】おすすめNFTゲーム人気ランキング10選【GameFi】
ゲーム内のキャラクターがNFTであれば、そのキャラクターは世界にひとつだけしか存在しないことになり、ユーザーが所有していることが証明されます。
また、今までのオンラインゲームであれば、時間をかけてキャラクターを育ててもそのゲームの中だけでしか使えないので、サービスが終了してしまえば使えなくなってしまいます。
しかし、NFTのキャラクターやアイテムは提携しているゲーム同士であれば、違うゲームであっても使うことが出来るのです。
さらに、オンラインゲームでよく問題になるのが、「チーター」と呼ばれる、ゲームを不正に改ざんしてゲームバランスを崩すチート行為を行うユーザーの存在です。
チーターはキャラクターのステータスを不正に高くすることで、最強のキャラクターを作るなどの不正行為を行います。
チート行為を行うと他のまじめにプレイしているユーザーはサービスから離れていきます。
そして、チートを行ったユーザーはアカウント凍結などのペナルティが与えらるだけではなく、チートによってサービスが終了してしまう可能性もあります。
しかしNFTゲームでは、ブロックチェーンの「改ざん・不正がほぼ不可能」という特徴を利用することで、データの不正改ざんができなくなります。
ゲームにブロックチェーンの技術を活用することで、ユーザーが快適に利用できる環境が作れるのです。
NFTゲームの始め方については、GameFi(NFTゲーム)の始め方を徹底解説!おすすめのゲームも紹介!で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
③メタバース
メタバースは、インターネット上にある仮想空間のことを指します。
ユーザーはアバターを操作し、他のユーザーと交流したり商品を売買したり、ゲームに参加することができます。
メタバースの起源は以外と古く、2000年初頭にはメタバースの先駆けである「セカンドライフ」が一時話題となりました。
>>メタバースの元祖セカンドライフとは?人気だった理由などを解説
ここ数年ではゲームのマインクラフト、フォートナイト、あつまれどうぶつの森などが有名ですね。
映画では「レディ・プレイヤー1」や「サマーウォーズ」、「アバター」などがメタバースの世界をわかりやすく描いています。
>>メタバースを題材にした映画・ドラマ・アニメのおすすめ10選【無料あり】
メタバースはネット上でたくさんの人と空間を共有できるので今後爆発的に普及すると見られており、市場規模は数年以内に1兆円を超えると予想されています。
こうしたビジネスチャンスのモノにすべく大企業も続々とメタバースに参入を表明。
このようにメタバースは単なる仮想空間にとどまらず、人々が多く集まる経済活動のプラットフォームとして確固たる地位を築いています。
メタバース自体については【初心者向け】メタバースとは?特徴や仕組み、関連する仮想通貨を徹底解説!で詳しく解説しているので参考にどうぞ。
④Web3.0
Web3.0はアプリやプラットフォームの名称ではなく、ネット環境の時代を表す概念的な呼称です。
現在はWeb2.0の状態であり徐々にWeb3.0が始まっているのです。
それでは、Web1.0の時代から順番に解説します。
①Web 1.0
Web 1.0はダイヤルアップの時代です。
Web1.0の時代は、インターネットに接続するには電話回線を使う必要がありました。
そのため、インターネットを利用している間は電話が使えなかったのです。(携帯電話もあまり普及していなかったため)
インターネットへの接続は不便であったものの、それまで新聞やテレビでしか情報を発信できなかった一部の企業だけではなく、さまざまな企業や個人もインターネットを通してホームページを持つことが可能になりました。
このことが、インターネットが普及した事による最大の恩恵であるといえます。
しかしホームページは存在しますが、ユーザー間の交流はなく、ユーザーは一方的に閲覧するだけの時代でした。
そして、ISDNやADSLなど、電話回線を使用しながらネットに繋げるようになり、通信速度も向上することで加速的にインターネットの文化が広がって行きます。
②Web 2.0
現在のWeb2.0の時代は相互交流、SNSの時代だといわれています。
ネットユーザー同士のコミュニケーションが盛んに行われるようになりました。
それまでPCからでしかインターネットをまともに使えなかったのが、スマホが登場したことにより飛躍的にインターネットを利用するユーザーが増加したのです。
また、インターネット回線も3Gから4Gになることで、YouTubeやニコニコ動画のような動画配信サービスも普及しました。
今やインターネットやSNSは社会にとって不可欠な存在となっています。
しかし、Web2.0には問題があります。
それは、中央集権化とプライバシーの問題です。
一部の企業が個人情報を独占してしまうと、この企業に問題があった場合、個人情報の流出などのプライバシーを守れない状況が起きてしまいます。
ニュースでも、企業からの個人情報の流出がたびたびf起こっていると報じられています。
こうした企業の中央集権化と個人のプライバシー問題を解決するために、ブロックチェーン技術を使うことで、新しいインターネットの世界を作るとなったのがWeb3.0の始まりです。
③Web 3.0
Web3.0はWeb2.0で問題視されていた、巨大企業に独占されていた個人情報をブロックチェーン技術により分散化を目指す時代です。
GAFAMに代表される巨大企業に個人情報が独占され、サービスを利用するたびにマージンを搾取される現状を脱却すべく、ブロックチェーンを利用したさまざまなプロジェクトが進行しています。
ブロックチェーン技術とは、インターネット上の取引データを適切に記録し、取り扱う技術のことです。
ブロックチェーン技術を例えるなら、全員が同じ通帳をもち、取引記録がすべての通帳に同時に記録されていくと想定します。
そして改ざんや複製、不正アクセスが行われた場合、他のユーザーのもつ情報と違ったものになるため、すぐに不正がバレてしまうのです。
ユーザー同士が互いに情報をチェックし合うことで情報に信頼性が生まれ、中央集権的な企業を通すことがなくても個人間の取引が可能になります。
Web3.0の概要や始め方については、【超初心者向け】Web3.0の始め方・やり方、稼ぎ方を徹底解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑤DAO
DAOとは「Decentralized Autonomous Organzation」の略で、「分散型自律組織」のこと。
DAOは中央集権的な管理者を必要とせず、ユーザー自身によって自律的に運営されるのが特徴です。DAOは中央管理者を不要としているため、組織の運営方針などの意思決定は各ユーザーの合意によって行われます。
DAOでは、中央管理者がいない代わりにルールが存在しており、このルールに従うことで中央管理者がいなくてもシステムを自動化し自律的な運営ができます。
システムによる自動化と並行して意思決定や実装、プログラム改修などに際しては人間の手を必要とします。
DAOのルールはイーサリアムのスマートコントラクト機能を使って実装されており、そのプログラムもオープンソースで管理されていることが多いです。
>>【2021年】イーサリアム(ETH)の今後はどうなる?価格予想・将来性を徹底解説
ビットコインはDAOの代表的な例とされており、発行や意思決定に中央管理者は不要です。
ビットコインはブロックチェーンを活用したマイニングの導入によって成り立っており、マイニングによる報酬付与という仕組みを採用することで、システム全体の健全な運営を図りDAOを実現しています。
>>仮想通貨ビットコイン(BTC)とは?概要・特徴や将来性を徹底解説
DeepDAOの調査によると、2021年の1月以降DAOが管理する資産額は約400億円→約2兆円と約50倍に急増したとのこと。
DAOへの参加者数も1万人から140万人へと大幅に増えており、仮想通貨ユーザーを中心にDAO参加者が増えていることがわかります。
DAOの始め方については、DAO(分散型自律組織)の始め方・やり方、稼ぎ方を徹底解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
仮想通貨の次に流行るものに投資すべき理由
仮想通貨の次に流行るものに投資すべき理由は以下のとおり。
- 先行者利益を得られる
- 最先端の技術に触れられる
- 個人で稼ぐビジネスチャンス
それぞれ解説します。
①先行者利益を得られる
先行者利益が得られる点が大きな理由です。
仮想通貨の次に流行るものについては、まだ注目度が浅いため、本来のつくべき価値よりも低い価値にとどまっています。
そのため、今のうちから投資しておくことで、今後価値が上昇した際に大きな先行者利益を得られる可能性があります。
一度ブームになってしまうと、バブルのような感じで急激に価格が上がって、その後急速に下落します。
なので、仕込み時としては今がチャンス。
バブルはあっという間にはじまってあっという間に終わるので、即行動が大事です。
まずは、少額の500円から購入できるコインチェックに無料登録して投資用の仮想通貨を購入しておきましょう。
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②最先端の技術に触れられる
最先端の技術に触れられる点も大きいです。
NFTやメタバースなどは、今後幅広く普及していくと考えられている技術です。
今後、データをNFT化することが容易になれば、3年以内にすべてのデジタルアセットがNFT化される時代が来てもおかしくありません。
そうしたNFTを取引したり、飾ったりする場としてメタバースも共に発展する可能性が高いでしょう。
今から、それらに触れておくことで今後の世界の中心となる技術を知ることができます。
Web3時代は「非中央集権的」と「DAO(自律分散型組織)」が特徴であり、実際に自分でそれを体験することで知識・スキルが身に付きます。
こうした新しい技術に早い段階で触れておくと、知識やスキル面で周囲に圧倒的な差をつけることが可能です。
③個人で稼ぐビジネスチャンス
個人で稼ぐビジネスチャンスと見ることもできます。
たとえば、以下のような方法で稼ぐことが可能になります。
- NFTの転売
- NFTアートの販売
- メタバースの土地売買
- メタバースのアバター作成
上記の他にもイラストや音楽など、メタバース内に展示できるアートを作って売ることで収益を得ることが可能。
特にメタバース内の土地は不動産として価値が高く、The Sandbox内の土地をアディダスやGucciなどの企業が続々と購入しています。
メタバース内の土地は数万円から購入できるため、メタバースビジネスのきっかけとして個人で購入する人が増えています。
メタバース内の土地の買い方については、【保存版】メタバースの土地を購入する方法を徹底解説で具体的に解説しているので併せてご覧ください。
さらに、メタバースの市場規模は今後1600兆円に上ると見られています。
その巨大な市場のシェアを握るべく、既に大手企業が続々とメタバースに参入しています。
参入した企業の一部を挙げると以下のとおり。
- スクウェア・エニックス
- Nike
- バンダイナムコ
- ディズニー
- adidas
- GUCCI
- Microsoft
このように誰もが知る大企業が次々にメタバースへの進出を表明しています。
今後も先陣を切った大企業の動きに追随し、他の企業の参入が加速すると見られています。
企業が参入するということは儲かる可能性が高いということであり、個人もその波にうまく乗ることで稼げます。
メタバースでの稼ぎ方については、メタバースは個人で稼ぐビジネスチャンスである3つの理由【具体的な稼ぎ方も解説】で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
今後1000倍になる可能性のある仮想通貨銘柄10選
続いて、今後1000倍になる可能性のある仮想通貨銘柄を紹介します。
今後1000倍になる可能性のある仮想通貨銘柄は以下の10選です。
- XRP(リップル)
- LTC(ライトコイン)
- ENJ(エンジンコイン)
- RAY(レイディウム)
- IOST(アイオーエスティー)
- ENJ(エンジンコイン)
- BAT(ベーシックアテンショントークン)
- XLM(ステラルーメン)
- DOT(ポルカドット)
- ATOM(コスモス)
それぞれの概要を解説します。
①XRP(リップル)
リップル(XRP)は、2012年に発行された仮想通貨です。
2020年3月時点で時価総額はビットコイン、イーサリアムに次ぐ3位の規模を誇っています。
カナダのプログラマーRyan Fugger氏が開発し、2004年にリップルの基礎が作られました。
2011年には共同開発者であるJed McCaleb氏が次世代マイニングアルゴリズム「Proof of Consensus」を開発し、2013年以降から仮想通貨としての運用が本格的に始まりました。
従来の国際送金システムであるSWIFTには以下のような課題があり、それを解決すること目的として開発されています。
- 時間がかかりすぎる
- 手数料が高い
そのため、国際送金に必要な時間やコストを低減できる次世代の国際送金システムとして、期待を集めています。
XRP(リップル)の買い方については、【初心者向け】仮想通貨リップル(XRP)とは?特徴や今後の動向を徹底解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
②LTC(ライトコイン)
ライトコイン(LTC)は、2011年10月にビットコイン(BTC)をベースに、元GoogleのCharlie Lee氏によって開発された仮想通貨です。
ライトコイン(LTC)はビットコイン(BTC)が抱えていた、取引処理速度が遅延してしまう問題などを解決するために開発されました。
ビットコイン(BTC)よりも手軽に使いやすくするため、送金速度をビットコイン(BTC)の4倍にまで向上させていることが大きな特徴です。
ライトコイン発行上限はビットコインの4倍の 8,400万枚で設定されています。
ライトコインを取り扱っている取引所はコインチェックとGMOコインなどであり、日本ではまだ認知度が低い状況ですが、今後認知度があがることによりさらなる価格上昇が見込まれます。
ライトコインの買い方については、【仮想通貨】ライトコイン(LTC)とは?概要や特徴、将来性を解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
③ENJ(エンジンコイン)
エンジンコインは、2009年創業のシンガポールの企業「Enjin」が運営するブロックチェーンプラットフォームの「Enjin Platform」で発行される仮想通貨です。
時価総額は2021年12月30日現在で、265,941,891,777円。ランキングは100位以内とかなりの人気。
上場当初は90位前後だったので、NFTが注目され始めて以降に急激に時価総額が増えていることがわかります。
エンジンコインを取り扱っている取引所はコインチェックとGMOコインの2つであり、上場をきっかけに価格が高騰しました。
近年、NFT(非代替性トークン)マーケットが拡大を続けており、エンジンコインをNFT関連銘柄として購入する投資家が増え続けています。
エンジンコインの買い方については、仮想通貨エンジンコイン(ENJ)とは?特徴や将来性、購入方法などを解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
④RAY(レイディウム)
Raydiumとは、Solanaブロックチェーン上に構築された分散型取引所(DEX)の一つです。
DEXにおける定番のイーサリアムやBSCのブロックチェーンを利用していないことが大きな特徴です。
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バイナンススマートチェーン(BSC)とは?概要や特徴、始め方を解説
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Raydium上で使用できる独自トークンがレイ(RAY)であり、トークンの保有者はRaydiumの手数料収入の0.03%を報酬として獲得できます。
2021年6月現在では、レイ(Ray)は国内取引所は購入できないため、海外取引所か分散型取引所(DEX)を使う必要があります。
なおRaydium/RAYは、Solanaブロックチェーンを活用しているので、Solanaについても理解しておくと良いでしょう。
Solanaについて詳しく知りたい方は、仮想通貨SOL(ソル)/Solana(ソラナ)とは?概要・特徴や今後の将来性などを解説をご参照ください。
RAY(レイディウム)の買い方については、仮想通貨Ray(レイ)/Raydium(レイディウム)とは?概要や特徴、将来性などを解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑤IOST(アイオーエスティー)
IOSTとは、次世代のコンセンサスアルゴリズムである「POB(Proof of Believability)」を採用した分散型ブロックチェーンネットワークです。
IOSTは2018年1月に非営利財団であるIOST財団によってローンチされました。正式名称は Internet of service tokenの頭文字をとってIOSTと名付けられました。
PoBを採用したことにより、高速な処理能力と非中央集権性が高いのが特徴です。
もともと海外取引所でしか取り扱いがありませんでしたが、国内取引所のコインチェックが取り扱いを開始し、気軽に購入できるようになりました。
IOSTの買い方については、仮想通貨IOSTとは?今後の予想や将来性を徹底解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑥SAND(サンドボックス)
SANDはThe Sandboxというボクセルアートを使ったブロックチェーンゲームで使われる仮想通貨です。
The Sandboxは、ブロックチェーン上に存在するゲーム空間であるため、ユーザーがゲーム内でのポイントを仮想通貨で受け取ったり、アイテムを他のユーザーと売買することが可能です。
ちなみに、The Sandboxは「サンドボックスゲーム」と呼ばれるジャンルのゲームで2012年からシリーズ化されています。
サンドボックスゲームとは
ゲームの決まったシナリオが無く、プレイヤーが自分で目的を決めて自由に遊べるゲームのこと。
有名どころでいうと「Minecraft(マインクラフト)」がそれにあたります。
また、The Sandboxではゲームのリリース前に以下の方法で資金調達を行っています。
- ゲーム内の土地(LAND)を安く販売
- ゲーム内通貨のSANDを仮想通貨取引所に上場
こうしたことが話題を呼び、多くの企業や投資家の注目を集めSANDの価格高騰につながりました。
特にLANDはメタバースの普及が後押しとなり、adidasなどの大企業も続々と購入したため、急騰しています。
SANDの買い方については、仮想通貨SAND/The Sandboxとは?概要や特徴、将来性を徹底解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑦BAT(ベーシックアテンショントークン)
BATはWebブラウザ「brave」上で利用されるトークンのことで、正式名称は「Basic Attention Token(ベーシックアテンショントークン)」です。
デフォルトで広告がブロックされる仕様のブラウザ「Brave」をユーザーが使い、広告を見ることを選択すると報酬としてBATをもらえます。
BATのもらい方については、YouTube広告が多すぎて邪魔!広告を消して快適に視聴する方法3選で詳しく解説しています。
BATは、2017年5月にBrave Software, Inc. によって作られ、イーサリアムブロックチェーン上のトークンとして発行されています。
日本ではまだ認知度が低い状況ですが、Braveユーザーが急速に増加しているため、認知度があがることによりさらなる価格上昇が見込まれます。
BATの買い方については、仮想通貨ベーシックアテンショントークン(BAT)とは?概要・特徴を解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑧XLM(ステラルーメン)
ステラルーメンはステラネットワークで使われる仮想通貨です。
ステラルーメンの母体であるステラネットワークは暗号資産(仮想通貨)の取引を高速で行えるプラットフォームの名称で、2014年7月にローンチされました。暗号資産リップル(XRP)をベースに開発されています。
ステラルーメンの開発は、Stellar Development Foundation(SDF:ステラ・ディベロップメント・ファンデーション)という非営利団体によって行われています。
従来の国際送金システムは、高額な手数料と決済に時間がかかるという問題を抱えています。
ステラネットワークは、デジタル資産の取引を高速かつ安価で行うことを目指して開発されています。
手数料を安価にすることで、主に経済的な理由から銀行口座を持つことができない人々に対して、少額決済サービスを提供することを目的としています。
ステラルーメンの買い方については、【仮想通貨】ステラルーメン(XLM)とは?特徴や将来性を解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑨DOT(ポルカドット)
ポルカドット(DOT)は、イーサリアムの共同創設者であるGavin Wood博士を中心に設立された、公平かつユーザー主導の分散型ウェブ(Web3.0)の構築を目指す団体、Web3 Foundationが開発するブロックチェーンプロジェクトです。
プライベートチェーン、コンソーシアムチェーン、パブリックネットワーク、パーミッションレスネットワーク、オラクルといった新技術を活用して相互運用性を高めるために構築されています。
複数のブロックチェーンを1つのネットワークに統合して接続する次世代のブロックチェーンプロトコルとしての機能を持つポルカドットは、1秒間に数千回のトランザクション処理が可能であり、「イーサリアムキラー」とも呼ばれています。
ポルカドットの買い方については、【仮想通貨】ポルカドット(DOT)とは?概要・特徴、将来性などを解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
⑩ATOM(コスモス)
暗号資産(仮想通貨)Cosmos(ATOM)はTendermint Inc.によって開発された暗号資産(仮想通貨)です。
プラットフォームをCosmosと呼び、そこで使用される独自トークンがATOMです。
Cosmos(ATOM)のコンセンサスアルゴリズムはPoS(プルーフオブステーク)を使用しており、ブロック生成時間は1~3秒と高速です。
Cosmos(ATOM)は異なるブロックチェーン同士をつなげて相互運用するシステムの構築を目指しており、Cosmos(ATOM)独自のブロックチェーン技術に注目が集まっています。
コスモスの買い方については、仮想通貨Cosmos(ATOM)とは?概要や特徴、将来性を解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
仮想通貨に代わるものとは
続いて、仮想通貨に代わるものについて触れておきます。
仮想通貨に代わるものとして最も注目されているのは、「デジタル通貨」です。
デジタル通貨とはデジタルデータで成り立ち、サービスや商品購入が可能な通貨を指しています。
代表的なデジタル通貨は以下の2つになります。
- 電子マネー
- 中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)
順番に説明します。
①電子マネー
電子マネーとは、現金をデジタル化したものです。
代表的な電子マネーは以下のとおり。
- Suica(スイカ)
- iD(アイディー)
- nanaco(ナナコ)
- 楽天Edy(エディ)
- WAON(ワオン)
- QUICPay(クイックペイ)
- PayPay(ペイペイ)
電子マネーはオンラインで決済が完結するのが一番の特徴です。電子マネーは登録をすれば誰でも利用できるので、審査が必要なクレジットカードよりも簡単に利用できます。
②中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)
中央銀行発行デジタル通貨とは、中央銀行により発行されたデジタル通貨を指しています。
中央銀行は、誰でも使える支払決済手段として銀行券(現金)を提供していますが、これをデジタル化して利便性を高めようという狙いです。
日本では実証実験中ですが、導入されることで紙幣や硬貨を発行するコストを削減でき、支払や納税などが効率化すると言われています。
また、CBDCはデジタル通貨のため、誰がいつどのように利用したかの履歴が追跡可能です。
そのため、万が一犯罪や不正利用などがあった場合に利用者を容易に特定できます。こうした利用履歴を活用することで、犯罪やマネーロンダリングなどへの抑止となります。
中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)については、中央銀行デジタル通貨(CBDC)とは?仮想通貨との違いやメリット・デメリットを徹底解説で詳しく解説しているので併せてご覧ください。
仮想通貨の次のバブルはいつか
仮想通貨の次のバブルについても触れておきます。
ズバリ、仮想通貨の次のバブルが訪れる時期はビットコインの半減期である2024年の可能性が高いです。
半減期とは、「新規発行されるビットコインの枚数が半減する時期」のこと。
ビットコインの過去3度の半減期においては、いずれも価格が上昇しているため、次回の半減期にも価格上昇が期待されています。
一方、半減期については既に様々な思惑や情報が絡んでおり、半減期前後でわかりやすく価格上昇につながらない可能性もあります。
過去の半減期におけるビットコインの価格推移については、おおむね以下のような傾向があります。
- 半減期前:上昇する
- 半減期後:いったん下落し、緩やかに上昇する
しかし、これはあくまでも過去の半減期の傾向に過ぎません。
ビットコインの価格推移はその時の世界情勢や金融市場のトレンドなどにも左右されます。
そのため、あくまでもひとつの参考情報にとどめておいてください。
まとめ:仮想通貨の次に流行るものに先行投資しよう
今回は仮想通貨の次に流行るものについて解説してきました。
仮想通貨の次に流行るものを把握しておくことで、先行投資が可能になり先行者利益を得やすくなります。
NFTやメタバース等を始めるためには基本的には仮想通貨が必須となります。
仮想通貨の次に流行るものに興味がある方はアプリが使いやすいコインチェックで無料で口座開設し、10,000円くらいの資金を入金して購入準備をしておきましょう。
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